Ａ. 当社は採用に際し学部・学科の限定はしておりません。
また、当社では文学部、商学部、社会学部と言う文系出身者が、情報系学科出身者と同じように仕事をしています。
それは幅広い学部から人間性豊かな人材を求めると言う考え方から採用を情報系に限定していないためです。
確かにコンピュータの基礎知識においては情報系出身者の方がはるかに勝っているのですが、結果を出すのはずっと先のことです。
一見すると情報系出身者が総てにリードしているように思われがちですが、文系の出身者がいることによって情報系出身者の考え方に幅が出てくると言う相乗効果もあります。
有能なＳＥになるためには単に技術的な知識だけでは不十分であり、コミュニケーション能力などより豊かな人間性が必要となります。
当社は情報系以外の出身者もたくさん教育してきました。
そのノウハウを活かし、個人個人に合わせた教育カリキュラムを作って指導していきます。
過去に文系出身が理由で技術力が向上しなかった社員は一人もいませんのでどうか安心して応募して下さい。

Ａ. ＳＥとプログラマを定義づける場合どの学部の方にも解りやすいようにＳＥを設計士にプログラマを大工に置き換えて説明しています。
ＳＥと言う設計士が設計図を作り実際の建築作業は大工がやる。
つまりＳＥの図面に従って大工であるプログラマがプログラミングをしてコンピュータシステムと言う「家」を構築するわけです。
ＳＥとプログラマは業務の違いであり、当社では職種の違いとはとらえていません。
技術者としてのスキルを高めていく過程で、プログラマ、ＳＥと成長していけるよう、
まずはプロジェクトの要員としてプログラミングの仕事を何年間か経験し、技術的な専門性を身に付けてもらいたいと思います。

Ａ. 資格は採用条件には含まれません。
新卒者の採用に関しては、資格の有無より試験の出来不出来が判定の対象になります。
しかし、同じような実力の場合は、在学中に資格を得た人をそれだけ頑張って勉強したと言う評価となります。
ですから資格はないよりある方が有利であることは間違いありません。

Ａ. 前年度は女性1名男性3名を採用しました。
今年度は静岡本社と東京営業所で合わせて5名の採用を予定しています。

Ａ. 当社では新人教育を入社後４月から６月にかけて実施しています。
入社前の研修は特に行っておりませんが、意欲があれば直接来社して担当者から指導を受けたり、短時間の講義を受けたりもできます。
入社後の研修では出身の学部に関係なくコンピュータの知識や技術者としてのスキルを身に付けられるようにカリキュラムを組んでいます。
７月以降はＯＪＴが中心になります。経験豊かなＳＥか上級プログラマが一人専任で指導にあたります。
実際に進行しているプロジェクトの一員として業務の中で勉強して行きます。
当社ではできる限り複数の教育担当者の下で様々な開発業務を経験する事により自分のカラーを自分自身で打ち出せるような技術者に教育して行きます。

Ａ. 当社には資格取得を目指す社員をバックアップする資格取得支援制度があります。
国家資格からベンダーが主催するキャリア試験まで幅広く支援する制度で、受験料、交通費、宿泊費を全て会社が負担します。
合格の場合は30,000円から500,000円までの報奨金が資格の難易度によって支給されます。

Ａ. 基本的にはお客様の要望があれば可能な限り何でもやると考えて下さい。
私たちの仕事はシステム構築にあたってお客様の業種や業務を選ぶことができません。
どんな業種の人がどんなシステムを作ってくれと言ってくるか解りません。
たとえば今魚屋の仕入れ販売関係のシステム構築を依頼されたとします。
当社には魚屋に勤務した経験のある社員はいませんから魚屋の大将から魚屋の業務について話を聞かなければなりません。
実際の業務が理解できなければコンピュータシステムなど構築する事はできません。
魚屋のシステムが終わったら、次は運送会社の物流システムの構築かもしれませんし、商社の財務管理システムかもしれません。
その都度私たちはお客様の業務を把握し、お客様の要望に正確に答えるにはどのようなシステム設計をするべきかを考え、開発スケジュールを決めて行きます。
さらに実際に稼働してからのアフターフォローもあり、ここまでやってやっと一区切りとなります。

Ａ. 当社には営業専門職がないだけで営業をしていないわけではありません。
コンピュータシステムの構築は一度きりの開発でその後改善や拡張が全くないと言うことはほとんどありません。
開発したシステムが大きければ大きいほど改善や拡張が頻繁となります。
その際発注がくるのは最初の開発が失敗でないかぎり最初に担当したＳＥに指名がかかります。
いわゆるＳＥ営業ですね。
さらに当社の場合、大手企業の取引先が多いため頻繁にシステムの開発要請があります。
またコンピュータメーカー系のソフト会社との間に長い間の開発実績があり、ここから発注される業務は当社の開発業務全体の3割ほどになります。
これらの大口取引先には総て個別の担当者が当てられおり、開発業務をしながら次の開発の発注を受けるＳＥ営業を行っています。
当社も創業当時は取引先が二社ほどだったのですが、様々な開発業務を手がける内に少しずつ業界内でその働きぶりや技術力が認められてきて今日のような取引先の数になってきました。
この技術力の確かさが最大の営業力と言えます。

Ａ. もちろん可能です。 情報系の学部に在学中の方はより専門性の高い勉強をしていると思いますので、新人研修後は現場で即戦力となることも可能です。
また、当社では入社後もメーカー主催の講習会等に参加してより多くの言語を身に付けることができるように社員教育を行っていますので、学校で得た知識だけにこだわる必要はありません。
学校で得た知識より、入社してから学ぶことの方が比べものにならないほど多いですので、入社後も勉強を続ける意欲を持ち続けて頂きたいと思います。

Ａ. プロジェクトによって開発言語やツールは異なります。
最近の開発はオープン系がメインなので、VB.NETやC#.NET、EXCELやACCESSでの開発を行っています。
WEB系の開発ではASP.NETやJavaを使用しています。
データベースはORACLEやSQLServerを多く使用しています。

Ａ. 当社は地域別採用を導入していますので希望する勤務地での勤務が可能です。
転勤については本人からの希望を受け入れる希望転勤になります。
ただし役職者についてはこの限りではなく、辞令によって転勤する場合があります。
しかし、その際も家庭の事情等を考慮し、毎週末帰宅が可能な長期出張方式にして単身赴任にならないようにするなどの配慮をしています。
いずれにしろ対象になるのはまだまだずっと先のことなのでご安心頂ければと思います。

Ａ. 静岡、東京共に業務はソフトウエアの開発ですから同じと言えますが現在静岡での開発状況は汎用系とオープン系の業務がおよそ半分半分くらいの割合です。
東京ではすべてオープン系の開発です。 さらにＷＥＢ系の開発もほとんど東京で行っております。
やはり東京は静岡より１～２年以上技術の進歩速度が速いため新しい技術を使った開発はどうしても東京中心になります。
待遇面では東京勤務者には物価調整的な意味合いを持つ勤務地手当が20,000円支給されます。
これは営業所長も新入社員も転勤者も地元採用者も一律同額です。
待遇面での違いはありません。
以前は物価調整手当がありましたが、テレワークが普及したため東京の仕事を静岡でも行うことが可能になりました。
そのため物価調整手当を廃止し、給与をベースアップすることで待遇面の差をなくしました。

Ａ. 女性は現在１９名です。
男女による業務や待遇の違いは一切ありません。
　　役職についても個人の実力・やる気次第で性別関係なく管理職に就くことができます。

Ａ. コンピュータ業界は進捗の速度が非常に速く、新しい技術や情報が洪水のように押し寄せてきます。
私たちはそれに対処すべく勉強し続けなければなりません。
今Ｃ言語を身につけているからと言って未来永劫それ一つだけで生きて行くことはできないと思います。
技術者を志した以上、生涯勉強だと覚悟しなければならないと思います。
勉強することをやめたとたんに技術者ではなくなると言っても過言ではありません。
ですから会社としては社員には仕事以外の負担をなるべくかけたくないのです。
社風は自由です。
服装も髪型も自由ですし、役職名も使いません。
社長を含め全員が、○○さんです。
命令形の口調で話をする管理職もいませんし精神主義を高揚させるためのセレモニーのような朝礼や会議もありません。
フレックスタイムを導入していますので、月の基本労働時間を満たせば、１０時に出社し１５時に退社することも可能です。
技術屋の会社ですから技術の優劣での差はポジションにも俸給にも反映しますが技術以外の人間性に優劣を付けることはありません。
ですから技術者指向のみなさんにとっては余分なプレッシャーがない分だけ居心地は決して悪くないと思います。

Ａ. 新興の株式市場の登場で当社のような事業規模の会社でも株式の店頭公開や上場がまったくの夢物語ではなくなった事は事実です。
当社としても大変励みになる事だと思います。
設備投資や事業規模の拡大、あるいは他分野への進出を想定した時、
今までは銀行以外に資金の提供を受ける方法がなかったのですから不特定多数の一般投資家から資金提供を受ける事が可能であると言うことは大変素晴らしい事だと思います。
ただ、当社の時間をかけてもいいから有能なＳＥを育てたいと言う企業理念が収益至上主義のような投機的なイメージの強い市場とマッチするのか、
それはなかなか難しいのではないかと思います。
今は足場を固めしっかりした人材を育てることが最も大事なことだと思っています。